家を建てるのに必要な費用

家を建てたいと考えたとき、一番気になるのが家を建てる費用ではないでしょうか。設計や間取り、必要な建材などにより、家を建てるときの総費用が大きく変わります。そのため、最適な金額で家を建てるためには、費用相場や必要な費用の内容を知っておくのがおすすめです。そこで、家を建てるのに必要な費用を詳しく説明します。

建築費は3,567万円

家を建てる費用のネックになるのが、建築費用です。住宅金融支援機構の2019年度集計表においては、注文住宅建築の場合、費用相場は3,567万円との結果が出ています。建築費は、居住地によっても異なり、全国で最高値なのが4,125万円の東京都、最安値なのが2,909万円の秋田県だと、同集計にて報告されています。

住宅の工事以外にもお金はかかる

家を建てる費用の内訳には、建設費用のほかにいくつかの項目があります。それぞれの費用を詳しく見ていきましょう。

付帯工事費

付帯工事費とは、建物本体以外にかかる工事費や諸費用のこと。建て替えか新築か、敷地や地盤の状態、インテリア設計により、付帯工事費がかかるケースがあります。

まず、建て替えの場合は旧居の解体に解体工事関連費用がかかります。さらに、平坦ではない敷地や地盤が軟弱な土地に家を建てると強度が落ちるため、強度を上げるための工事費用が必要です。

注文住宅の場合は、家具やカーテンなどのインテリアの設置が必要であり、設置費用がかかります。外構や庭の設置を希望する場合は、エクステリア工事関連費用も用意しなければいけません。

諸費用

建物や建物以外にかかる建築費以外にも、税金やローンにまつわる費用が必要なので、ある程度の金額を把握して用意しておくとよいでしょう。

税金関係では、滅失登記や表示登記、所有権保存登記などを法務局に対して申請をする際にかかる登録免許税が必要です。その他にも、建築工事請負契約書や住宅ローンに必要な金銭消費貸借契約書の作成時に課せられる印紙税、不動産取得で発生する不動産取得税もあることを頭に入れておきましょう。

ローン関連費では、住宅ローンを契約する際に発生する事務取扱手数料や保証料、司法書士報酬などの手続き費用が要るケースがあります。これは、フラット35や民間金融機関ローン、財形住宅融資などの利用時に必要です。

さらに、つなぎ融資費用も必要なため、項目をチェックしておくべきです。つなぎ融資費用とは、家が完成してから住宅ローンがスタートするまでの間に、依頼先に支払い金が発生する場合の一時ローンの契約に必要な印紙代や利息、手数料のことです。

もしもの時のために、火災・地震保険への加入が義務付けられるケースが多い中で、その保険料も諸費用としてよく挙げられます。

まとめ

家を建てる時の費用は、建設費のみではありません。建物以外の建築費用や住宅ローンの手続きに関連する費用、保険などの費用も必要なことを頭に入れてから、予算を立てると、無理のない予算でマイホームを叶えられるはずです。